院長ブログ

　自殺者数に関する公的な統計として、厚生労働省の人口動態統計や警察庁の自殺統計があるが、いずれも自殺発生を後方視的に把握したものです。そのため一定のタイムラグが存在し、社会情勢の変化に伴う自殺者数の変動を加味した、タイミングの良い自殺予防策の立案に役立てることは難しいようです。

　一方、ネット検索サイトでの自殺に関連する単語の検索頻度が、自殺率の変動と相関するとする研究結果が報告されています。ただし、それらの研究はパンデミック以前に行われたものであり、また、自殺行動に直接関連するキーワード（例えば自殺の方法など）との相関を検討したものが多いよです。よって、自殺企図の前段階に当たる希死念慮に関連する語句の検索頻度から、自殺者数の変動を予測し得るかを検討する必要がある。仮にそのような予測が可能であるなら、自殺リスクのある人が既遂に至るのを防ぐ対策の策定に、ネット検索情報が有用な情報となり得るのです。

　このような視点から、自殺行動を目的とした検索語句ではなく、希死念慮の高まりに関連する可能性のあるフレーズや単語の検索頻度と自殺者数の変動との関連を探ったようです。具体的には、「虐待」「仕事／行きたくない」「会社／辞めたい」「離婚」「お金がない」の5つです。これらの検索語句が2016年1月～2020年12月に「Yahoo！JAPAN」で検索された回数と、警察庁統計による2016年1月～2021年3月の自殺者数との相関を検討したようです。

　ベクトル自己回帰モデルという手法で検索語句の使用頻度を基に自殺者数の変動を予測し、実際の報告データとの乖離を検討しました。その結果、性別にかかわらず自殺者数の予測値と報告値が一致して変動することが明らかになったのです。以上の結果から、「自殺を直接的に意味する語句ではなく、自殺に関連する可能性のあるフレーズの検索頻度も、自殺者数の予測に有効」と結論付けられています。

　なお、性別に見ると、男性では特に「離婚」、女性では「お金がない」という語句の検索回数による予測能が高かったようです。パンデミック下で国内でも女性の自殺者数の増加が報告されており、その背景としてシングルマザーの経済的困難の存在が指摘されていますが、本研究でもその裏付けが得られたのです。また、本研究の解析対象期間には含まれていないですが、男性ではリーマンショック時に自殺率が上昇したことが明らかになっているようです。

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